【増担保考察】増担保候補銘柄の見つけ方を紹介します

増担保について勉強しよう！

増担保解除を狙う「N-3」投資法。今回はその基本となる「増担保」のルールについて、ざっくりと紹介します。「本日の増担保規制解除ライン」などといった便利なサイトを活用しつつ、ルールを知ることで、自分の力でも増担保とうまく付き合えっていきましょう。

増担保規制を活用した投資法はこちら

増担保規制の説明を日興証券のホームページから抜粋します。

信用取引の規制のひとつ。株式の信用取引を行う場合には委託保証金が必要ですが、これが通常よりも多く必要となるのが増担保規制です。東京証券取引所では、信用取引の利用が過度となった場合、新規の信用取引の利用を抑制するために委託保証金率の引き上げなどを行うことで相場の過熱感を冷まします。

実践的に説明すると、増担保規制とは、株価の急騰＆出来高が急増したときに、信用取引の委託保証金率を30％から50％に上げる規制を指します。委託保証金率が上がると新たな信用取引が難しくなりますので、出来高の減少につながります。

増担保規制に指定された銘柄は、信用取引に必要な資金が大きくなることで新規の買いが入りづらくなります。そのため、増担保規制をきっかけに株価が値下がりすることは珍しくありません。

信用買いが困難＝「買いのパワー」が減少したことで、株価が下がりやすくなる、ということです。これが、「増担保規制直後は株価が暴落しやすい」ということになります。ですので、増担保規制にかかりそうな銘柄は取扱の注意が必要です。

私たちが増担保銘柄を扱うにあたり気をつける点は、下記の2点です。

１．どの銘柄が増担保候補なのか？（暴落候補銘柄を知る）

２．いつ増担保になるのか？（増担保規制にかかる前に逃げる）

それでは深堀していきましょう。

増担保候補銘柄の見つけ方を紹介する前に、増担保規制が適用されるルールを確認します。

増担保規制とは「株価が過熱した状態」にある銘柄の信用取引を規制するものです。「株価が過熱した状態」の基準は下記になります。（ほかにもルールはありますが、これだけでOK）

（１）日々公表銘柄である（注意喚起）
（２）信用買の新規買付比率が40%以上
（３）25日移動平均株価との乖離が30%以上
（１）の後、（２）（３）が3営業日連続で増担保規制。

増担保規制最短のルートは、日々公表銘柄指定後に（２）（３）3営業日連続達成になります。つまり、日々公表されてから増担保規制まで最短3営業日です。わかりやすく具体的に言うと・・

月曜日：日々公表銘柄に指定される
火～木：（２）（３）を3営業日連続で達成する
金曜日：増担保規制

となります。

ですので、増担保候補銘柄を把握する際は、気になっている銘柄が「日々公表銘柄」になっていないかを確認します。毎日16時ころに、東証のWEBサイトで紹介されますのでチェックしましょう。だいたい、「材料が出る→出来高を伴う急騰→それが数日間続く」ような状態になっています。

気になる銘柄が日々公表銘柄になっていた場合は、公表銘柄になった翌日から、東証WEBサイト「信用取引残高等」にアクセスし、信用取引売買比率のPDFをチェックします。

ここの一番右側「新規買付比率」をチェックし、30％に達していないかをチェックしましょう。もし3日連続で40％を超えた場合は増担保銘柄の可能性があります。

「25日移動平均株価との乖離が30%以上」とは株探等でチェックしてもらえれば良いと思います。

まとめると・・・

（１）日々公表銘柄かチェック（東証）
（２）信用買の新規買付比率が40%以上かチェック（東証）
（３）25日移動平均株価との乖離が30%以上かチェック（株探等）
（１）の後、（２）（３）が3営業日連続で増担保規制。

この順番で「どの銘柄が」「いつ」増担保になるのかを予想していきましょう。

「新規買付比率40%以上」「25日線との乖離30％」の条件は、1日でも途切れればカウント0からスタートになりますので気を付けてください！必要なのは連続です。こういった情報をまとめて紹介している便利サイトも活用しながら増担保と付き合っていきましょう！

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